大阪市は、オーストラリアのメルボルン市など世界７都市と姉妹・友好都市提携を行っています。
そのこととは関係ありませんが、IAB（Interactive Advertising Bureau）オーストラリアが8月17日に発表したレポートによると、オーストラリアの83%の広告代理店はプログラマティックDOOHを利用したことがあり、48％が少なくとも定期的に検討しているみたいです。
「Attitudes to DOOH 2022 Report」
日本、大阪にいるとかなり意外ですが、オーストラリアだけでなく、世界的にはコロナ禍にプログラマティックDOOHが急成長したようです。
プログラマティックDOOHを利用する理由として、昨年1位だった「柔軟な購入オプション」はコロナ感染の影響によるキャンペーンの不確実性や変更が減少したため2位となり、今年は「データとターゲティング」が１位となっています。
広告効果を評価するために使用される指標では、リーチ＆フリークエンシーとインプレッションが最も利用される測定基準で、リーチとインプレッションは92%が使用。今年はダイレクトレスポンスがプログラマティックDOOHを利用する目的として向上し、84%が売上、ウェブサイト訪問、店舗誘引を測定しているようです。
オーストラリアでは、世界初の「OOH attention」調査結果を今年後半に発表するらしく、オーストラリアのOOH業界の動向が興味深いです。
‘For OOH, attention metrics are good news’
OOHの広告価値、説明責任が問われる昨今、今後日本がどうなるか気になるところです。
大阪メトロアドエラでは、データによるターゲティングが可能な運用型サイネージ広告のプログラマティックDOOH資料を公開していますので、こちらからご覧ください。